お金のこと

2026.10.26

マンションリノベーション費用の相場は?広さ別の総額・内訳と予算オーバーを防ぐ資金計画

facebook

twitter

line

「フルリノベーションをすると総額でいくらになるのか」「中古マンションの購入費とあわせて、どれくらいの予算を用意すればよいのか」——リノベーションを考え始めると、まず気になるのが全体の費用ではないでしょうか。

間取りや配管まで一新するリノベーションは、キッチンやお風呂を交換するリフォームと比べて工事の規模が大きく、費用は数百万円から2,000万円を超えることもあります。工事費だけを見て計画を立てると、仮住まい費用や解体後の追加工事などで予算が足りなくなるケースも少なくありません。

この記事では、マンションのフルリノベーションにかかる費用を、広さ別の総額・工事費の内訳・工事費以外の諸費用に分けて解説します。中古マンションを購入してリノベーションする場合の総予算の考え方や、2026年に使える補助金・減税制度も紹介しますので、資金計画の参考にしてください。

リノベーションとリフォームでは費用の考え方が違う

一般的に「リフォーム」は古くなった設備や内装を新しくして元の状態に戻す工事、「リノベーション」は間取りや配管・断熱まで見直して住まいの性能や使い方を変える工事を指します。明確な定義があるわけではありませんが、工事の規模と費用の目安はおおむね次のとおりです。

工事の規模主な工事費用の目安
部分リフォーム水回り設備の交換、1室のクロス・床の張替えなど10万〜300万円程度
間取り変更・表層リフォーム壁の撤去によるLDK化、住戸全体のクロス・床の張替えなど(既存の配管や下地を活かす)300万〜500万円程度
スケルトン(フル)リノベーション内装をすべて解体し、配管・配線・断熱・間取りまで一新600万〜1,500万円程度(80㎡以上の広い住戸や高い仕様では1,500万円を超え、仕様によっては2,000万円以上になることも)

部分リフォームや間取り変更・表層リフォームの費用は、【マンションリフォーム費用の相場と内訳|場所別・広さ別の目安と安く抑えるポイント】で箇所別に紹介しています。本記事では、住戸全体をつくり直すスケルトン(フル)リノベーションの総額と資金計画に絞って解説します。

【広さ別】マンションのフルリノベーション費用相場

フルリノベーションの費用は、専有面積が広くなるほど大きくなります。解体する面積、張り替える床・壁・天井の面積、使う資材の量がすべて広さに連動するためです。

広さ別の費用相場一覧(㎡単価から算出)

マンションのフルリノベーションは、標準的な設備・内装を選んだ場合で、㎡単価15万〜20万円程度がひとつの目安です。設備のグレードや物件の状態、地域によって上下し、都市部の物件や設計からまとめて依頼するプランでは20万円を超えることもあります。あくまで総額の見当をつけるための数字として考えましょう。

この単価をもとに、広さ別の費用を算出すると次のとおりです。

専有面積坪数フルリノベーション費用の目安間取りのイメージ
50㎡約15坪750万〜1,000万円1LDK〜2LDK
60㎡約18坪900万〜1,200万円2LDK
70㎡約21坪1,050万〜1,400万円2LDK〜3LDK
80㎡約24坪1,200万〜1,600万円3LDK
90㎡約27坪1,350万〜1,800万円3LDK〜4LDK

※㎡単価15万〜20万円で算出した概算です。設備のグレード、内装材、物件の状態、施工会社によって変動します。

※【マンションリフォーム費用の相場と内訳|場所別・広さ別の目安と安く抑えるポイント】で紹介している広さ別の目安(70㎡前後で700万〜1,100万円)は、既存の配管や下地を活かした全面リフォームも含めた金額です。配管まで一新するスケルトンリノベーションでは、上の表のように費用が高くなります。

50㎡前後(1LDK〜2LDK)の費用目安

50㎡前後のフルリノベーションは、750万〜1,000万円程度が目安です。

面積が小さくても、キッチン・浴室・洗面・トイレといった水回り設備は1セット必要になります。そのため、狭い住戸ほど設備費が総額に占める割合が高くなり、㎡単価は割高になりやすい点に注意しましょう。予算は相場の上限寄りで見ておくと安心です。間仕切り壁を減らしてワンルームに近いLDKにすると、建具や壁の工事費を抑えられます。

70㎡前後(2LDK〜3LDK)の費用目安

ファミリー向けマンションに多い70㎡前後では、1,050万〜1,400万円程度が目安です。

個室の数や収納の量によって、間仕切り壁・建具・造作収納の工事が増えるため、同じ70㎡でも間取りの組み方で数百万円の差が出ます。予算の中心を1,200万円前後に置き、上振れした場合に何を削るかを事前に決めておくと計画が立てやすくなります。

90㎡以上(3LDK〜4LDK)の費用目安

90㎡前後の住戸では、1,350万〜1,800万円程度が目安です。それより広い住戸や仕様によっては、2,000万円を超えることもあります。

床・壁の施工面積が増えることに加え、洗面台を2台にする、ウォークインクローゼットや書斎を設けるなど、設備や造作の数が増えやすいためです。面積が大きい分、床材や建具のグレードを1段階変えるだけでも総額への影響が大きくなります。


フルリノベーション費用の内訳

総額を把握したら、次は「何に費用がかかっているのか」を確認しましょう。内訳を知っておくと、見積書を比べるときや予算を調整するときの判断材料になります。

見積書に出てくる主な工事項目

フルリノベーションの見積書は、おおむね次のような項目で構成されています。

工事項目主な内容費用が変わるポイント
解体・養生・廃材処分既存の内装・設備の撤去、共用部の養生、廃材の搬出解体する範囲、搬入・搬出経路(エレベーターの有無など)
給排水・電気・ガス工事配管・配線の引き直し、分電盤・コンセントの増設配管を全面交換するか、水回りの位置を動かすか
設備機器キッチン、ユニットバス、洗面化粧台、トイレ、給湯器機器のグレード、設置する台数
木工事・内装仕上げ床・壁・天井の下地と仕上げ、建具、造作収納施工面積、床材・建具のグレード、造作家具の量
設計・現場管理・諸経費設計料、現場管理費、各種申請・手続き依頼先(設計事務所か施工会社か)、見積書に含まれる範囲

このうち、金額が大きくなりやすいのは「設備機器」と「木工事・内装仕上げ」です。予算を調整するときは、この2項目のグレードや数量を見直すと効果が出やすくなります。一方で、配管・配線の更新はスケルトンにしたときにしかできない工事なので、削るのは慎重に判断しましょう。

見積書を比べるときは、総額だけでなく、どの項目にいくらかかっているかを並べてみると、各社の提案の違いがわかりやすくなります。「工事一式」とまとめられている項目が多い場合は、内訳を出してもらいましょう。

リノベーションの費用は、物件の状態や広さによって大きく変わります。今の住まいをリノベーションするか、住み替えも含めて考えるか迷っている方は、まず現在の住まいの価値を知ることから始めてみてはいかがでしょうか。

工事費以外にかかる費用と「予備費」

リノベーションの見積書に載るのは、基本的に工事にかかる費用です。資金計画では、見積書の外で発生する費用も含めて総額を考える必要があります。

仮住まい・引越し・家具の保管費用

今住んでいるマンションをフルリノベーションする場合、工事期間中は住めないため仮住まいが必要です。配管まで一新するスケルトンリノベーションの工事期間は、2〜3か月程度が目安です(既存の配管や下地を活かす全面リフォームなら、1〜2か月程度で済むこともあります)。広さや解体後に見つかった不具合によっては、さらに延びることもあります。

  • 仮住まいの家賃・初期費用(敷金・礼金・仲介手数料など):約40万〜80万円
  • 引越し費用(自宅→仮住まい→自宅の2回分):約20万〜40万円
  • 家具を預けるトランクルーム代(必要な場合):約5万〜15万円

トランクルームを除いても合計で60万〜120万円程度かかることがあるため、早めに予算に組み込んでおきましょう。

解体後に見つかる不具合に備える予備費

リノベーションでは、解体して初めて床下や壁の中の状態がわかります。配管の腐食や下地の傷み、図面と異なる配管ルートなどが見つかると、追加工事が必要になることがあります。

特に築年数の古いマンションでは、こうした追加費用が出やすい傾向にあります。工事費の10〜20%程度を予備費として確保しておくと、追加工事が発生しても計画を大きく崩さずに対応できます。予備費を使わずに済めば、家具や家電の購入にあてることもできます。

契約・ローン関係の諸費用

工事費以外に、次のような費用もかかります。

  • 工事請負契約書に貼る収入印紙代
  • ローンの事務手数料・保証料
  • 管理組合への工事申請に関する費用(マンションによって異なる)
  • 新しい家具・カーテン・照明・家電の購入費

設計料や現場管理費が見積書に含まれているかどうかも、施工会社によって異なります。複数社の見積もりを比べるときは、どこまでが金額に含まれているかを必ず確認しましょう。

中古マンション購入+リノベーションの総予算の考え方

中古マンションを購入してリノベーションする場合は、物件の購入費とリノベーション費用をあわせた「総予算」で考えることが大切です。

総予算=物件価格+諸費用+リノベ費用+予備費

たとえば、2,000万円の中古マンション(70㎡)を購入し、1,200万円でフルリノベーションする場合の総予算は次のようになります。

項目金額の目安
物件価格2,000万円
購入時の諸費用(仲介手数料・登記費用・ローン手数料・火災保険など)約150万〜200万円
リノベーション費用1,200万円
予備費(リノベ費用の10%)約120万円
総予算約3,470万〜3,520万円

※購入時の諸費用は物件価格の6〜9%程度が目安とされますが、リノベーション費用もまとめて住宅ローンを組む場合は、借入額に応じてローン手数料や保証料も増えます。この試算では、その分を上乗せしています。

※試算例です。実際の金額は物件や金融機関、施工内容によって異なります。

購入とリノベーションを同時に進める場合、工事期間中は今の住まいの家賃と新居のローン返済が重なることがあります。この「二重払い」の期間も資金計画に含めておきましょう。

また、「物件にいくら、リノベにいくら」という配分を先に決めておくと、物件探しの段階で予算を使いすぎずに済みます。物件価格を抑えた分をリノベーションに回すのか、立地を優先してリノベーションの範囲を絞るのか、優先順位を家族で話し合っておくことが大切です。

購入前に確認したい「費用が上がりやすい物件」の条件

同じ広さでも、物件の条件によってリノベーション費用は変わります。購入前に次の点を確認しておくと、想定外の出費を防げます。

  • 床が「直床」の物件:床下に配管スペースがないため、水回りを移動するには床を上げる工事が必要になり、費用が増えることがあります。
  • 床材の遮音等級が指定されている物件:管理規約で「L-45」や「ΔLL(I)-4」などの遮音性能が求められている場合、対応する床材や遮音下地を使う必要があり、材料費が上がることがあります。
  • 壁式構造の物件:室内の一部の壁を撤去できないため、希望の間取りにするために工夫が必要になり、設計の手間が増えることがあります。
  • エレベーターがない物件・搬入経路が狭い物件:資材の搬入や廃材の搬出に人手がかかり、運搬費が上がる傾向にあります。
  • 築年数が古い物件:配管の全面交換が必要になる可能性が高く、予備費も多めに見ておく必要があります。
  • 1981年5月以前に建築確認を受けた「旧耐震基準」の物件:中古住宅で住宅ローン減税を受けるには、1982年(昭和57年)1月1日以降に建築された住宅であるか、耐震基準を満たしていることの証明(耐震基準適合証明書など)が必要です。証明が取れないと減税を受けられず、実質的な負担が増えることがあります。

構造や管理規約によって「どんな工事ができないのか」については、【マンションリフォーム事例集|費用相場・間取り変更のポイントから売却との比較まで網羅】で詳しく解説しています。

マンションリノベーション費用を予算内におさめる4つのポイント

見積もりが予算を超えたときに、満足度を大きく下げずに費用を調整する方法を紹介します。

1. 水回りの位置を大きく動かさない

キッチンや浴室の位置を大きく移動すると、排水管の延長や床上げ工事が必要になり、費用が増えやすくなります。間取りを変える場合でも、水回りはもとの位置の近くに配置すると、配管工事を最小限に抑えられます。

2. どこまで解体するかを見極める

フルリノベーションには、内装をすべて撤去してコンクリートの躯体だけにする「スケルトンリノベーション」と、状態のよい床下地や建具などを残す方法があります。スケルトンにすると配管・配線・断熱までまとめて新しくでき、間取りの自由度も高まりますが、その分、解体費と下地をつくり直す費用がかかります。

築年数が浅く配管の状態がよい物件なら、使える部分を残すことで100万円単位で費用を抑えられる場合もあります。一方で、築年数の古い物件で配管を残すと、数年後に改めて床をはがして交換することになりかねません。どこまで解体するかは、現地調査で配管や下地の状態を確認したうえで決めましょう。

3. 2026年の補助金・減税制度を確認する

断熱性能を高めるリノベーションなどは、国の補助金や減税制度の対象になる場合があります。

補助金:みらいエコ住宅2026事業(住宅省エネ2026キャンペーン)

2016年(平成28年)以前に建てられた住宅の省エネリフォームが対象で、中古住宅を購入してリノベーションする場合も利用できます。補助を受けるには、「窓の断熱改修」「躯体(外壁・床・天井)の断熱改修」「高効率エアコンまたは高効率給湯器の設置」を、住宅の省エネ性能に応じて決められた組み合わせで行う必要があります(必須工事)。補助額の上限は、工事の組み合わせなどに応じて1戸あたり40万〜100万円です。2025年11月28日以降に着手した工事が対象です。交付申請は工事が終わってから行い、申請期限は遅くとも2026年12月31日まで(予算の上限に達した場合はその時点まで)とされています。フルリノベーションは設計から完成まで数か月かかるため、これから計画する場合は2026年中に工事が終わるかどうかを確認し、間に合わない場合は2027年以降の後継事業の発表を確認しましょう。

参考:国土交通省 住宅省エネ2026キャンペーン「みらいエコ住宅2026事業(リフォーム)」リーフレット https://jutaku-shoene2026.mlit.go.jp/assets/doc/leaflet_miraieco_reform.pdf

補助金:先進的窓リノベ2026事業

窓の断熱改修に絞った環境省の補助金です。高い断熱性能(Uw値1.9以下等)を満たす窓への改修が対象で、内窓の設置、外窓の交換、ガラス交換が含まれます。補助額は工事の種類や窓の大きさごとに決められた定額(一般的な工事費の1/2以内が目安)で、上限は1戸あたり100万円です。2025年11月28日以降に着手した工事が対象で、交付申請は予算の上限に達するまで(遅くとも2026年12月31日まで)受け付けられます。

マンションの場合、窓サッシは共用部分にあたるため、専有部分の工事として「内窓」を設置する方法が一般的です。内窓の設置はこの事業の対象になるため、マンションのリノベーションでも利用しやすい制度です。ただし、2026年は内窓のうち断熱性能が「Aグレード」のものは補助の対象外になったため、対象になる製品かどうかを確認しましょう。みらいエコ住宅2026事業との併用のルールもあわせて、施工会社に相談しておくと安心です。

参考:環境省「先進的窓リノベ2026事業」概要資料
https://www.env.go.jp/content/000402265.pdf

減税:住宅ローン減税・リフォーム促進税制

  • 住宅ローン減税:令和8年度の税制改正で、適用期限が2030年12月31日まで延長されました。省エネ性能の高い中古住宅を取得する場合は、控除期間が10年から13年に延びています。
  • リフォーム促進税制:省エネ・耐震・バリアフリーなどの改修を行うと、所得税の控除(2028年12月31日まで)や、翌年度の固定資産税の減額(2031年3月31日まで)を受けられる場合があります。

なお、リフォーム促進税制の所得税控除と、増改築による住宅ローン減税は原則として併用できません(耐震改修を除く)。補助金とは併用できます。どの制度が有利かは借入額や工事内容によって変わるため、施工会社や税理士に確認しましょう。

参考:国土交通省「住宅リフォームの税制」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000251.html

補助金は、事業に登録した施工会社と契約して工事を行うことが条件になり、申請も施工会社を通じて行うのが一般的です。対象になる工事を設計に組み込めるよう、打ち合わせの早い段階で施工会社に相談しておきましょう。

4. 住宅ローンにリノベ費用をまとめる

中古マンションの購入と同時にリノベーションする場合は、物件代金とリノベーション費用をまとめて借りられる「リフォーム一体型住宅ローン」を検討しましょう。リフォームローンを別に組むよりも、金利が低く、返済期間を長くとれるのが一般的です。

ただし、住宅ローン金利は上昇傾向にあります。2026年10月時点で、フラット35(返済期間21〜35年)の最低金利は3.83%と、現行制度が始まった2017年10月以降で最も高い水準になりました。借入額が大きくなるリノベーションでは、金利が上がった場合の返済額も試算したうえで、無理のない借入額を決めましょう。

自宅をリノベするか、売却して住み替えるか

今住んでいるマンションの老朽化をきっかけにリノベーションを考えている場合は、「売却して住み替える」選択肢とも比べておくと安心です。

70㎡の自宅をフルリノベーションすると、工事費に仮住まい費用や予備費を加えて1,200万〜1,800万円程度かかることもあります。一方、今の住まいを売却すれば、その資金を住み替え先の購入費やリノベーション費用にあてることができます。

判断のポイントは次のとおりです。

  • リノベーションが向いているケース:立地や周辺環境に満足している、管理状態がよく長く住み続けたい、住宅ローンの残りが少ない
  • 住み替えが向いているケース:家族構成の変化で広さや立地が合わなくなった、建物の老朽化や修繕積立金の値上がりが心配、リノベーション費用と同じくらいの予算で条件のよい物件が見つかりそう

まずは今の住まいがいくらで売れるのかを知っておくと、リノベーションと住み替えのどちらが手元に資金を多く残せるかを比べやすくなります。売却前にリフォームすべきかどうかや、現状のまま買取に出す場合のメリットについては、【マンションリフォーム費用の相場と内訳|場所別・広さ別の目安と安く抑えるポイント】の「リフォームか売却(買取)かで迷ったときの判断基準」もあわせてご覧ください。

リノベーションして住み続けるか、売却して住み替えるかは、建物の状態やご家族のライフプランによって最適な答えが異なります。どちらがよいか迷っている方は、現在の住まいの査定額を知るところから、専門スタッフへお気軽にご相談ください。

まとめ

マンションリノベーションの費用について、押さえておきたいポイントは以下のとおりです。

  • 広さ別の相場:フルリノベーションは㎡単価15万〜20万円程度が目安。70㎡なら1,050万〜1,400万円程度。
  • 内訳:金額が大きいのは木工事・内装仕上げと設備機器。予算調整はこの2つから見直すと効果的。
  • 工事費以外の費用:仮住まい・引越しで60万〜120万円程度、さらに工事費の10〜20%程度の予備費を確保しておく。
  • 中古購入+リノベ:物件価格・購入時の諸費用・リノベ費用・予備費をあわせた総予算で計画する。
  • 制度の活用:みらいエコ住宅2026事業・先進的窓リノベ2026事業や、住宅ローン減税・リフォーム促進税制などを早めに確認する。
  • 住み替えとの比較:自宅のリノベを考えるなら、売却して住み替えた場合の資金とも比べておく。

リノベーションの資金計画や、今の住まいを売却した場合の査定額など、お客様のご状況に合わせてご提案いたします。お気軽にご相談ください。

「マンションリノベーション費用」に関するよくある質問

Q1. 70㎡のマンションをフルリノベーションすると、いくらかかりますか?

A. ㎡単価15万〜20万円程度を目安にすると、1,050万〜1,400万円程度です。ハイグレードな設備や自然素材の内装材を選ぶと、1,500万円を超えることもあります。このほか、仮住まい費用や予備費も見込んでおきましょう。

Q2. 予算500万円で、マンションのリノベーションはどこまでできますか?

A. 500万円で住戸全体をスケルトンにするフルリノベーションは難しいものの、既存の配管や下地を活かして、水回り設備の一括交換、住戸全体のクロス・床の張替え、間仕切り壁の撤去などを組み合わせる「間取り変更・表層リフォーム」(300万〜500万円程度)の範囲であれば検討できます。どこに予算をかけるか優先順位を決めて、施工会社に相談してみましょう。

Q3. 見積もりより費用が高くなることはありますか?

A. あります。解体後に配管の腐食や下地の傷みが見つかると、追加工事が必要になることがあるためです。特に築年数の古い物件では、工事費の10〜20%程度を予備費として確保しておくと安心です。契約前に、追加工事が発生した場合の扱いを施工会社に確認しておきましょう。

Q4. 築年数が古いマンションほど、リノベーション費用は高くなりますか?

A. 高くなる傾向があります。築年数が古いと配管の全面交換や断熱の追加が必要になりやすく、解体後の追加工事も発生しやすいためです。一方で、物件価格は築年数とともに下がる傾向があるため、物件価格とリノベーション費用をあわせた総予算で比較することが大切です。

Q5. 中古マンションを購入してリノベーションする場合、工事費以外にどんな費用がかかりますか?

A. 物件購入時の仲介手数料、登記費用、ローンの事務手数料、火災保険料などの諸費用がかかり、物件価格の6〜9%程度が目安です。リノベーション費用もまとめて住宅ローンを組む場合は、借入額が増える分、ローン手数料や保証料も高くなります。さらに、リノベーション工事中は今の住まいの家賃と新居のローン返済が重なることがあるため、その期間の住居費も資金計画に含めておきましょう。

お客様のご状況やご予算に合わせた最適なプランをご提案いたします。まずは現在の住まいの査定から始めてみませんか。

この記事を書いた人

代表取締役浜谷 卓

一つ一つのお取引を大切にし、必ずご満足のいくサービスをご提案致します。

facebook

twitter

line

お問い合わせ Contact

「不動産売却について」「不動産買取について」「当社について」など、
お困りごとがございましたら何でもご相談ください。

エスプラスホームへの
お問い合わせはこちら