マンションリフォーム事例集｜費用相場・間取り変更のポイントから売却との比較まで網羅

「築年数が経過したマンションを綺麗にして快適に暮らしたい」「中古マンションを購入して自分好みの空間に作り替えたい」と考え、リフォーム事例を探している方も多いのではないでしょうか。

マンションのリフォームは、部分的な修繕から間取り全体を刷新するスケルトンリノベーションまで多岐にわたります。予算の立て方や管理規約上の制限を正しく理解していないと、思い通りの工事ができなかったり予期せぬ費用が発生したりすることもあります。

本記事では、マンションリフォームの具体的な事例と工事における注意点を分かりやすく解説します。費用感やリフォームか売却かの判断ポイントについても触れていますので、ぜひ参考にしてください。

事例で見る費用感

水回りは単体交換なら10万〜150万円程度、まとめて交換すると150万〜300万円程度、間取り変更やフルリフォームは規模により数百万円単位まで幅があります。費用の内訳や坪数別の目安については【マンションリフォーム費用の相場と内訳｜場所別・広さ別の目安と安く抑えるポイント】で詳しく解説しています。

不動産リフォームを検討する中で、将来的な資産価値や売却金額との兼ね合いに不安を感じることもあるかもしれません。まずは現状の査定額や市場の需要を把握した上で、適切な予算配分を検討することが重要です。

不動産買取を検討していても、査定額の相場や手続きの流れがわからず、一歩踏み出せない方も多いのではないでしょうか。まずは気軽に話を聞いてみることから始められます。

【間取り・目的別】マンションリフォーム成功事例と工夫

住まいへの要望に応じた施工を行うことで、暮らしの快適性は大幅に向上します。ここでは代表的な間取り変更および目的別の事例を紹介します。

2LDKから1LDKへ広々としたリビングを作る事例

子供の独立や単身・夫婦二人の生活スタイルの変化に伴い、隣接する和室や洋室の仕切り壁を撤去してリビング・ダイニングを広げるリフォームが選ばれています。

仕切り壁を取り払うことで採光性が高まり、風通しの良い明るい空間を作り出すことが可能です。可動式の引き戸を設置すれば、来客時や必要に応じて個室として仕切る柔軟な運用も行えます。

収納スペース（ウォークインクローゼット）を拡充した事例

築年数が古いマンションでは収納が不足しているケースが多く見られます。余分な廊下スペースや使いづらい押入れを一体化し、大型のウォークインクローゼットやシューズインクローゼットへ作り変える事例が増加しています。

収納を一箇所に集約することで居室スペースに余計な家具を置く必要がなくなり、部屋全体をすっきりと使うことができます。

テレワーク環境を整える書斎スペース設置事例

在宅勤務の普及に伴い、リビングの一角や余剰スペースを活用してワークスペースを構築する事例が定着しています。

完全に個室化する施工だけでなく、半個室タイプのチェッカーガラス入り仕切りや室内窓を設置することで、家族の気配を感じつつ作業に集中できる環境を整える工夫がなされています。

マンションリフォーム前に知っておくべき「できること・できないこと」

マンションのリフォームは一戸建てと異なり、建物全体の構造や管理規約による制限が存在します。契約後に着工できないといったトラブルを防ぐため、事前に制約事項を確認しておく必要があります。

構造（ラーメン構造・壁式構造）による自由度の違い

マンションの構造は大きく分けて2種類あり、間取り変更の自由度に差があります。

構造の種類	構造の特徴	リフォームへの影響
ラーメン構造	柱とハリで建物を支える構造。中低層から高層マンションに多い。	室内の壁（雑壁）を自由に撤去・移動できるため、間取り変更の自由度が高い。
壁式構造	コンクリートの耐震壁で建物を支える構造。5階建て以下の低層マンションに多い。	部屋と部屋を仕切る壁自体が建物を支えているため、壁の撤去ができない場合が多い。

管理規約による制限（専有部分と共用部分の違い）

マンションの所有権は「専有部分」と「共用部分」に分かれており、リフォーム工事が行えるのは原則として専有部分のみです。

• 専有部分（工事可能）： 室内の内装、クロス、床、設備機器、内部配管など。
• 共用部分（工事不可）： 玄関ドアの外側、サッシ・窓ガラス、バルコニー、パイプスペース（PS）など。

玄関ドアの色を変更することや、サッシを勝手に防音窓に取り替えることはできません。二重窓（内窓）の設置は専有部分の工事として認められるケースが多いため、管理規約の規程を確認してください。

国土交通省は、マンションの管理規約を作成・改正する際の参考モデル（ひな形）として「マンション標準管理規約」を公表しており、その中でも専有部分の修繕等にあたっては事前に理事長の承認を受ける必要がある旨が示されています。ただし標準管理規約自体に法的な強制力はなく、実際に適用されるのは各マンションが個別に定めている管理規約です。標準モデルと文言が異なる場合もあるため、着工前に必ずご自身のマンションの管理規約原本をご確認ください。

「区分所有者は、その専有部分について、修繕、模様替え又は建物に定着する物件の取付け若しくは取替え（以下「修繕等」という。）であって共用部分又は他の専有部分に影響を与えるおそれのあるものを行おうとするときは、あらかじめ、理事長にその旨を申請し、書面又は電磁的方法による承認を受けなければならない。」（第17条第1項）

出典：国土交通省「マンション標準管理規約（単棟型）」令和7年10月17日改正版 条文PDF：https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001999013.pdf

配管の位置移動に関する物理的制限

キッチンや浴室などの水回り設備を移動したい場合、床下の構造によって可否が決まります。

床スラブ（コンクリート床）と床材の間に十分な空間がある「二重床」構造であれば、排水管の勾配を確保できるため移動が比較的容易です。しかし、コンクリートの上に直接床材を貼っている「直床」構造の場合は配管の移動が難しく、希望の位置へ水回りを移設できない可能性があります。

リフォームか売却か

「リフォームして綺麗な状態にすれば、高値で売却できるのではないか」と考える方も少なくありません。しかし、売却を目的としたリフォームには慎重な検討が必要です。

500万円かけてリフォームしても、その分が査定額にそのまま上乗せされるとは限りません。買取を利用すればリフォーム費用をかけずに現金化できるという選択肢もあります。詳しい判断基準は【マンションリフォーム費用の相場と内訳｜場所別・広さ別の目安と安く抑えるポイント】をご覧ください。

ここまで買取の流れや注意点を解説してきましたが、実際のご状況によって最適な方法は異なります。個別のご事情に合わせたアドバイスは、専門スタッフにお任せください。

マンションリフォームで失敗しないための進め方

リフォーム工事を計画通りに進め、納得のいく仕上がりを得るためには段階的な手順を踏むことが重要です。

希望条件の優先順位付けと予算設定

まず「今回のリフォームで最も解決したい課題」を明確にします。「水回りの老朽化を改善したい」「収納を増やしたい」など、要望に優先順位をつけることで、予算オーバーが発生した際の調整がスムーズになります。

資金計画を立てる際は、施工費用本体だけでなく、管理組合への申請費用や工事中の仮住まい費用、引越し費用などの諸費用を含めた全額で計算することが大切です。

複数社からの見積もり取得と比較検討

リフォームを依頼する際は、1社だけに限定せず複数の施工会社から見積もり（相見積もり）を取得してください。

価格の比較だけでなく、見積書の内容が「工事一式」などと曖昧になっていないか、具体的な型番や施工範囲が明示されているかを確認します。また、保証内容やアフターサービスの充実度も重要な選定基準となります。

工事期間中の仮住まいや近隣挨拶の手配

スケルトン工事などの大規模なリフォームを行う場合、1〜3か月程度の工事期間中は自宅に住み続けることができません。仮住まい用の賃貸物件やウィークリーマンションの手配を早めに進める必要があります。

また、工事中は解体音や塗料のにおいなどで近隣住民へ影響が及びます。工事着工前には、施工業者とともに上下左右の近隣住戸へ挨拶に伺い、工事期間や作業時間帯を事前に伝えておくことがトラブル防止に繋がります。

まとめ

マンションのリフォームを成功させるためのポイントは以下の通りです。

• 費用と事例の把握： 水回りや間取り変更など、部位ごとの相場を把握して計画を立てる。
• 制約事項の事前確認： 構造（ラーメン・壁式）や管理規約により、工事できる範囲に制限がある。
• 売却目的のリフォームに注意： 施工費用を売却価格で回収できないケースがあるため慎重に判断する。
• 不動産買取の活用： 現状のまま手早く現金化したい場合は、リフォームを行わずに買い取ってもらう方法が有効。

リフォームを行って長く住み続けるか、それとも現状のまま売却・買取を行うべきかは、建物の状況やライフプランによって最適な選択が異なります。ご自身のケースでどちらが手残り額が多くなるか疑問をお持ちの方は、専門スタッフへ一度ご相談ください。

「マンションリフォーム事例」に関するよくある質問

Q1. 築30年以上のマンションでもリフォームできますか？

A. 築年数が経過していても専有部分のリフォームやリノベーションは可能です。配管設備の交換や断熱施工を行うことで新築同様の住み心地を実現できます。ただし、建物の耐震性や共用部分の老朽化状況については事前調査を行うことが一般的です。

Q2. リフォーム工事中の近隣トラブルを防ぐにはどうすればよいですか？

A. 着工前に施工会社の担当者とともに上下左右の部屋や管理員へ挨拶に伺い、工事期間・時間帯・音が出る日時を伝えておくことが有効です。また、マンション管理組合への工期申請や承認手続きを規約通りに行うことが推奨されます。

Q3. 住みながらリフォーム工事を行うことは可能ですか？

A. キッチンやトイレなど部分的な機器交換であれば住みながらの施工が可能です。一方、間取りを変更するスケルトンリノベーションや水回り全般の解体を伴う工事の場合は、水や電気の使用が制限されるため仮住まいを用意することが一般的とされています。

Q4. マンションのリフォーム費用をローンで支払うことはできますか？

A. 無担保で利用できる「リフォームローン」や、購入と同時に行う場合は「住宅ローン」への組み込みが可能です。リフォームローンは住宅ローンに比べて審査が比較的早い半面、金利がやや高く返済期間が短めに設定される傾向があります。

Q5. 売却予定のマンションですが、リフォームしてから売りに出すべきですか？

A. リフォーム費用を販売価格にそのまま上乗せして回収するのは難しいケースが多いとされています。リフォームを行わず「現状渡し」として売り出すか、リフォーム不要で素早く現金化できる「不動産買取」を利用する方が手残り費用を多く残せる場合があります。

個別のご状況に合わせた査定や最適なプランをご提案いたします。お気軽にお問い合わせください。

※本記事の情報は執筆時点のものです。最新の情報は必ず各公的機関でご確認ください。