老後の住み替えで後悔しない！最適なタイミングから選び方、予算計画までわかりやすく紹介

家に求めるものはライフスタイルによって大きく変わります。

特に退職等を機に老後に適した住宅に住み替えることは、生活面でも大きなメリットがあります。

一方で、老後の住居にはこのような不安や疑問を感じる方も多いでしょう。

• 老後も自宅に住み続けたいが、実際に生活できるだろうか？
• 老後の住居で老人ホーム以外の選択肢を知りたい
• 住み替えにはどんな方法があるのだろうか？

本記事では、老後の住み替えに適切なタイミングから具体的な選択肢、資金面の詳細を具体的に解説します。

住み替えに必要な知識を身につけ、後悔のない老後に備えましょう。

老後の住み替えの選択肢

1.マンションへの住み替え

マンションに住み替える最大のメリットは、安全性と利便性の高さです。

マンションは多くの人がまとまって住む集合住宅であるため、比較的交通の便が良い場所に建てられ、敷地内やセキュリティの管理を専門の管理会社が担っているケースが多いです。戸建てに必要な庭や建物の手入れも必要ないため、老後の住みやすさが格段に変わります。

住み替えでは住み慣れた土地を離れて新しい土地へ移動するケースも多いですが、マンションであれば住民とのコミュニティも形成しやすく孤立しづらい環境であるため老後環境として理想とも言えます。

最近は高齢者の住みやすさを重視したマンションもあり、施設内がバリアフリーになっていたり、公共交通機関へのアクセスが良かったりします。このようなマンションを選べば、老後に出てくる不便さもさらに解消できるでしょう。

2. 戸建てへの住み替え

一方、戸建て住宅への住み替えは、プライバシーが守れる点と使える空間が広い点がメリットです。

マンションでは隣人・隣家との距離が近いため、生活音に配慮する必要がありますが、戸建て住宅はその心配がかなり軽減されます。また、広い居住スペースがあれば、マンションの規制に囚われることなくペットと暮らしたり子ども世代を招いたりすることもできます。

デメリットとして建物の維持や管理に必要な貯蓄を残しておく必要がありますが、庭付きの住宅を選べばガーデニングや野菜作りなど、老後のアクティブな趣味も楽しめます。住み替え先に戸建てを選ぶ際は、将来的に車が運転できなくなることも想定して買い物や病院へのアクセス面も考慮しましょう。

バリアフリーの戸建て住宅を選ぶと老後も安心して住めるでしょう。

3. サービス付き高齢者住宅への住み替え

サービス付き高齢者住宅とは「高齢者の居住の安定を確保することを目的として、バリアフリー構造等を有し、介護・医療と連携し高齢者を支援するサービスを提供する」賃貸住宅のことです（国土交通省より引用）。

夫婦入居の他に同居人との入居も可能で、60歳以上の方もしくは60歳未満の要介護認定を受けている人が入居できます。サービス付き高齢者住宅には一般型と介護型の２種類があります。

体調管理や生活相談サービス、食事の提供といった医療・介護のサポートが受けられるほか、レクリエーションを通して人と関わる機会もあります。常駐スタッフに安否確認をしてもらえる点は本人だけでなく家族にとっても安心できるポイントです。

4. シニア向け分譲住宅への住み替え

シニア向け分譲住宅とは、自立しつつ安心して暮らせるバリアフリー構造の分譲住宅です。

安否確認や食事の提供といった生活支援サービスが含まれていたり、フィットネスジムや温泉といった娯楽施設が併設されていることもあります。入居者同士のレクリエーションの機会もあるため、新しい土地に引っ越す場合も安心です。

このシニア向け分譲住宅の特徴は、医療や介護サービスを提供しない点です。あくまで自立した暮らしを前提としているため、サービスが必要な場合は直接事業者と契約する必要があります。

住宅ごとに設備やルールに違いがあるため、契約前には必ず見学や体験入居で確かめましょう。要支援や要介護の認定を受けた人でも入居できる住居や、内科往診のある住居、医療機関が隣接している住居もあります。

5. 子供世帯との同居

老後は子供世帯と同居するという選択肢もあります。介護や育児を助け合えることはもちろん、互いに経済的な負担を減らすことができます。自治体からの補助金が受けられるケースもあり、身内との暮らしの方が安心できるという方には最適な方法です。

一方、子供世帯の負担にならないか不安を感じる方もいるでしょう。その際は、親世帯と子世帯のプライバシーの確保に配慮する「近居」も視野に入れましょう。

これまで同居といえば二世帯住宅での同居が一般的でしたが、最近は干渉しすぎない適度な距離を保つために同じマンション内に別の部屋を借りたり、ひとつの土地に親世帯と子世帯の住居を建てる形も増えています。世帯間で話し合い、それぞれが大切にしたいものや譲れないものについてしっかり話し合うことが大切になります。

老後の居住について「選択肢が多すぎて分からない」「自分または高齢の両親に合ったものが見つけられない」という方は、ぜひ下記にお気軽にご相談ください。具体的な入居時期が決まっていなくても経験ある専門家に相談ができます。

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老後の住み替えのタイミング

定年退職したタイミング

定年退職を機に、仕事中心だったライフスタイルは大きく変化します。

• 通勤先を意識しなくて良い
• 家庭での時間が増える
• 趣味を行う場所（文化センターやスポーツジムなど）に行く機会が増える
• 車を手放すため、公共交通機関の使用頻度が高くなる
• 病院や福祉施設などに通う頻度が増える

このように定年退職は、新しいライフスタイルを考えるきっかけにもなります。

2階建てを1階建てにリフォームしたりバリアフリーの設備を整えたり、老後について早めに考えて準備しておくことは、快適な老後を過ごすためにとても重要なことなのです。

子供が独立したタイミング

子供がひとり暮らしをはじめる時期は、親世代にとって住み替えの大きなタイミングです。

使わない子供部屋のコストや管理が不要になるため、老後の心理的・経済的・肉体的な負荷をかなり削減できるのです。

子供部屋を再活用して趣味部屋やゲストルームとして使う方もいますが、そのまま物置になるケースも多いです。実際に積水ハウス株式会社による「子どもの巣立ち後の暮らしに関する調査」によると、40代～60代の既婚男女の43.9%が「子ども部屋の未活用」にあたります。

長年使わずに放置してしまい、本当に整理すべき時には体力的に家具の移動や粗大ゴミの搬出が難しいという可能性もあります。定年退職後は収入面も大きく減少するため、このタイミングで住み替えをすることで、心理的・経済的な負担が減るでしょう。

家のリフォームが必要となったタイミング

家の老朽化によりリフォームや修繕が必要になった際も、住み替えのタイミングです。

一般的に、築年数20年以上の戸建ては建物としての価値がないと見なされ、売却価格が低くなります。マンションは築年数10年を過ぎると、修繕の必要性があります。

リフォームをする場合は、外装・内装の作り直しを行う「フルリフォーム」で1,000万円以上かかると言われます。また、老後に備えた「バリアフリーリフォーム」では、手すりの設置や段差の解消などに約100万円～600万円ほどかかります。

今の住宅をリフォームする形であれば、住み慣れた土地で老後を過ごせる上に、新しい土地を購入する必要もありません。バリアフリーリフォームは補助金を得られる可能性もあるため、費用を抑えながら老後に備えた家づくりができるでしょう。

老後の住み替えの資金計画

予算の算出

ここでは、老後の住み替えにかかる資金について総合的にご紹介します。

元住居の売却

以下の売却事例は、築年数20年の木造戸建が300万円で売却できたケースです。

この売却に必要な費用は約16.1～28.4万円となります。

 

仲介手数料	15.4万円 売却価格（300万円） × 3％ + 6万円 + 消費税（10％）
印紙税	約1,000～6万円
住宅ローン繰上返済手数料	約5,000～5万円
抵当権抹消費用	約51,000～2万円
譲渡所得税	0円※

※金額はあくまで目安です。金額は物件により異なります。

新住居の購入

以下の事例は、土地を含めて5,000万円の戸建住宅の例です。

購入にかかる総額は、手数料や税金を含めて約5,195万円となります。

 

購入費用	5,000万円※
手付金	500万円※
仲介手数料	171.6万円 購入価格 × 3％ + 6万円 + 消費税（10％）
印紙税	約1万～6万円
登録免許税	約9万円※
不動産取得税	控除により0円 （固定資産税評価額 – 控除額）×4％
不動産登記費用	約10万～15万円
住宅ローン保証料	借入金額の0～2％ 銀行によって異なる
固定資産税・都市計画税	約10万円※
火災保険や管理費、修繕積立金など	約43万円※

※金額はあくまで目安です。金額は物件により異なります。

引越費用

新住居が決まったら、荷物を整理して引越しを行います。

以前の家具が新居に合わない時は、家具の新調も必要です。

以下の事例は、二人家族分の荷物を想定し、50km未満の距離で引っ越したケースです。

 

引越業者	7~10万円
家具の新調	5万～25万

※金額はあくまで目安です。金額は荷物量や家具により異なります。

資金調達の方法

老後の住み替えには、資金計画がとても重要です。

老後は収入が減るうえに、これまで以上に医療費がかかってきます。

今後受給する年金額と現在の生活費を考慮し、新しい住居にいくら使えるのかを算出しましょう。

 

一般的に、住み替えにかかる費用の調達には以下の方法があります。

• 貯金
• 年金
• 退職金
• 住宅ローンを利用する
• 現住居の売却による資金

あまり知られていませんが、収入が一定額ある場合は60代であっても住宅ローンを利用できます。子供世代と同居している場合は親子リレーローンやペアローンも利用できるため、さらにローンを組みやすくなるのです。

住み替えのための効率的な資金調達や予算の組み方が分からないという方は、下記にご相談ください。老後の住まいに関する相談を承っております。

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老後の住み替えのチェックポイント

ポイント1. 物件の性能と構造

老後の住み替えでは、物件の性能と構造をしっかり確認しましょう。

特に注意したい性能は、以下の5つです。

• 耐震性
• 断熱性
• 日当たり
• 台風への安全性
• 段差や手すりなどのバリアフリー構造

体調を崩しやすい老後を快適にするためには、夏や冬の厳しさに備えた物件である必要があります。特に冬に備えた物件を選ぶことは、老後を健康に過ごすために重要です。実際に東京都健康長寿医療センター研究所によると、ヒートショックによる死亡者数のうち、高齢者の割合は8割を超えます。

また、バリアフリー構造の物件はスペースが広く段差が少ないため、家の中でも車椅子や杖を使えます。このような構造に配慮した物件であれば、家の中での事故や怪我を未然に防ぐことができ、健康な老後を過ごせます。

ポイント2. 立地と生活環境

老後の住み替えでは、立地と生活環境も重視しましょう。

今はまだ運転できていても、ゆくゆくは免許や車を手放す可能性が高いです。結果的にバスや電車といった公共交通機関の利用頻度が増えるため、歩いて行ける範囲に駅やバス停があることが重要になってきます。

これに伴い、以下の6つのポイントをチェックしておきましょう。

• 地域の治安
• 災害の危険性
• 交通の利便性
• 近隣の商業施設
• 福祉や介護のサービスや施設
• 医療や福祉施設へのアクセス

介護や福祉といった生活支援サービスは地域によって異なり、老後の生活のしやすさを左右します。住み替えの候補地が高齢者に優しい地域であるかを確認しましょう。

坂道や階段、災害による被害が多い地域は高齢者にとって安全であるとは言えません。老後の住み替えで後悔しないよう、実際の生活を想像しながら選びましょう。

まとめ

ライフスタイルが変わると家に求めるものも大きく変わります。

そのため、退職・子供の独立・家のリフォームを機に老後の住み替えを考える人が多いです。

住み替えの選択肢は、マンション・戸建て住宅・サービス付き高齢者住宅・シニア向け分譲住宅・子供世帯との同居や近居、の5つです。老後も暮らしやすいバリアフリー構造の物件がおすすめです。

また、住み替えに伴い現在の住宅を手放す必要もあります。住宅の売却で得た利益や貯金、住宅ローンを上手く利用して、住み替えに必要な資金を準備しましょう。住宅を高く売るコツをおさえ、自分の生活スタイルに合った住み替え先を選ぶことで、後悔のない住み替えにつながります。

よくあるトラブルなどを回避するためには、経験ある専門家に相談するのも良いでしょう。

もし老後の住み替えについて疑問や悩みがある方は、ぜひ下記URLからお気軽にご相談ください。https://rougonoanshin.com/sapporo/sakoju/